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Hitachi

uniSQUARE DX
ディスカバリーサービス

実践型 DX人財育成ソリューション

新着情報

2024年01月31日
2024年01月31日

uniSQUARE DXディスカバリーサービスとは

このような業務の方に

このようなことでお困りではありませんか?

日本は、DX(Digital Transformation)の導入が欧米と比べて大きく遅れをとっていますが、その要因の一つがIT人財の不足です。DXを効果的に進めるには、AIなどの先端技術を導入しプロジェクトを推進する技術力と経験が必要です。一方で、DX人財の確保は簡単ではありません。
本サービスは、企業・団体の皆さま、SIerのDXへの対応力を高め、DXプロジェクトを活性化する「人財育成デリバリーサービス」です。
具体的には、それぞれの組織やお立場、課題や特徴にあった研修をご提供します。

企業・団体の皆さまは自社DXの推進に、またSIerはクライアントが求めているDXの本質を理解し、DXプロジェクトの推進やお客さまとの協創関係の醸成に役立てることができます。

サービスの特長

(1) 国内企業・団体の皆さまの意思決定スタイルにあったDXへの取り組み方法をご提案

国内企業と欧米企業とでは、プロジェクトの起案から承認までの意思決定プロセスが異なります。
研修では、国内企業・団体の皆さま特有の意思決定スタイルにあったDXプロジェクトの推進方法を学んでいただきます。

(2) 標準コンテンツをベースにアライン型コンテンツをご提供

実際の研修に先立ちヒアリングをさせていただくことで、貴社・貴団体の皆さまに寄り添う、オリジナルの研修コンテンツをご提供します。

(3) 豊富なDX成功事例紹介と演習中心の研修

さまざまなDXの事例を分析・考察するによって、DXによるイノベーションとは何かを理解できます。
また演習中心の研修により、DXの発想力と企画力を磨くことができます。

【 研修の流れ (基本) 】

【 演習メニュー (基本) 】


各種フレームワークによる豊富な実践向け演習メニュー
明日からのDX推進に活用できる

受講者さまの声

  • これまで曖昧にしか理解していなかったDXの定義を明確化できた。またDXを具体化する手法を身に着けることができた。
  • DXは単なるデジタル化ではなく、デジタル技術を活用することで競争力を確保したり、新しいビジネスモデルを作り出すことが重要だと
    学んだ。また演習ではビジネスモデルを導き出すまでの手法を学ぶことができた。
  • 研修コンテンツも講師の方も素晴らしかった。講師の実体験を踏まえた刺激的で納得感のある研修だった。
  • DXへの第一歩の踏み出し方に躊躇していたところ、とても参考になる話が聞けた。
  • 自部門でのDX担当となり、アクションプランをつくるタイミングだったので、とてもタイムリーな研修だった。

サービスメニュー

DXディスカバリーサービスは企業・団体の皆さまごとに実施させて頂く研修サービスです。

No

分類

サービス内容

価格

1

研修コンテンツ作成サービス

標準コンテンツをベースに、お客様の実情に応じた研修コンテンツを作成します

個別見積

2

研修サービス

1回次あたり午後半日を2日間、25名まで、対面形式での研修を実施します

個別見積

サービス終了後は、ご相談のうえ、次のステップに進んだプロジェクトに帯同し各種コンサルテーションを実施することも可能です。

講師紹介

株式会社テクノコンシェル シニアコンサルタント 市橋暢哉 氏

早稲田大学から日系IT企業を経て複数の外資系ソフトウエア企業の営業責任者を務めた後、日本マイクロソフト社において業務執行役員として
VisualStudio等開発者向けビジネスユニットの責任者を、SAS Institute Japan株式会社でパートナーアライアンス本部長を、Qlik Technologies IncではAPACリージョナル・コマーシャルディレクターを歴任。

その後、国内企業のDX支援に注力するため、2018年にUPSIDEコンサルティング株式会社を設立、代表に就任、同時に株式会社テクノコンシェルの
シニアコンサルタントとしてシステムインテグレータにフォーカスした活動もスタート。2019年からは株式会社日立ソリューションズ東日本と
「uniSQUARE DXディスカバリーサービス」の原型となるサービスの共同研究に着手し、現在に至る。

外資マネジメント業務で身につけた知識と経験、及びアナリティクスとAIを活用したデータドリブン経営の専門家として、大手システムインテグレータや、国内バイオベンチャー、大手流通グループ、医療機器ベンダー、製薬会社等々、DX支援/コンサル実績多数。
2022年からは、株式会社エディワイドの代表も兼務。

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